 |
ファンドの名称 |
ピクテ・プレミアム・ブランド・ファンド(3ヶ月決算型) |
| 商品分類 |
追加型投信/内外/株式 |
| 設定・運用 |
|
| 運用レポート |
|
|
 |
 |
|
PDFファイルを読むには「Adobe Reader」のバージョン4以上が必要です。
お持ちでない方は左記アイコンよりAdobe Readerをダウンロードして、ご覧ください。 |
|
 |
|
|
|








|
|
|
|


|
|
|
| 購入単位 |
1万口以上1万口単位(当初元本1口1円)(分配金受取コース) |
| 購入価額 |
購入受付日の翌営業日の基準価額 |
| 購入代金 |
購入受付日から起算して5営業日目までにお支払いください。 |
| 換金単位 |
1万口単位 |
| 換金価額 |
換金受付日の翌営業日の基準価額から信託財産留保額を控除した価額 |
| 換金代金 |
原則として換金受付日から起算して5営業日目から、販売会社にてお支払いします。 |
| 申込締切時間 |
原則として毎営業日の午後3時まで(販売会社所定の事務手続きが完了したもの) |
| 購入の申込期間 |
平成22年8月11日から平成23年2月10日まで
(上記期間満了前に有価証券届出書を提出することによって更新されます) |
| 購入・換金の申込不可日 |
ロンドン証券取引所またはジュネーブの銀行の休業日においては、購入・換金のお申込はできません。 |
| 換金制限 |
信託財産の資金管理を円滑に行うため、1日1件10億円を超える換金はできません。また、別途、大口換金には制限を設ける場合があります。 |
購入・換金の申込受付中止 および取消し |
金融商品取引所等における取引の停止、外国為替取引の停止、決済機能の停止その他やむを得ない事情があるときには、購入・換金のお申込の受付を中止することおよびすでに受付けた購入・換金のお申込みの受付を取り消すことがあります。 |
| 信託期間 |
無期限(平成18年6月30日設定) |
| 繰上償還 |
当ファンドの受益権の総口数が、10億口を下回ることとなった場合等には、信託が終了(繰上償還)となる場合があります。 |
| 決算日 |
毎年2月、5月、8月、11月の各10日(ただし、同日が休業日の場合は翌営業日) |
| 収益分配 |
年4回の決算時に、収益分配方針に基づいて分配を行います。 |
| 信託金の限度額 |
2500億円 |
| 公告 |
受益者に対する公告は、日本経済新聞に掲載します。 |
| 運用報告書 |
毎年5月、11月の決算日および償還時に運用報告書を作成し、かつファンドに係る知られたる受益者に販売会社よりお届けします。 |
| 課税関係 |
課税上は株式投資信託として取り扱われます。配当控除、益金不参入制度の適用はありません。 |
|
|
|
|
|
ファンドの費用
<投資者が直接的に負担する費用>
購入申込受付日の翌営業日の基準価額に、販売会社が定める以下の率を乗じて得た額。
| ご購入時 |
お申込手数料 |
手数料率はお申込口数に応じて |
| 1千万口未満 |
1千万口以上 1億口未満 |
1億口以上 |
| 3.15%(税抜3.0%) |
2.1%(税抜2.0%) |
1.05%(税抜1.0%) |
| 信託財産留保金 |
換金申込受付日の翌営業日の基準価額に0.3%をかけた額とします。 |
|
<投資者が信託財産で間接的に負担する費用>
運用管理費用(信託報酬)
毎日、信託財産の純資産総額に年1.575%(税抜1.5%)の率を乗じて得た額とします。
運用管理費用(信託報酬)は、毎計算期末または信託終了のとき信託財産中から支払うものとします。
[運用管理費用(信託報酬)の配分]
| 委託会社 |
販売会社 |
受託銀行 |
| 年率0.735%(税抜0.7%) |
年率0.735%(税抜0.7%) |
年率0.105%(税抜0.1%) |
|
なお、委託会社の信託報酬には、マザーファンドの運用指図に関する権限の委託先にかかる投資顧問会社への報酬が含まれています。
その他の費用・手数料
毎日計上される監査費用を含む信託事務にかかる諸費用(信託財産の純資産総額の年率0.0525%(税抜0.05%)相当を上限した額)ならびに組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料および外国における資産の保管等に要する費用等(これらの費用等は運用状況等により変動するため、事前に料率、上限額等をしめすことができません。)は、そのつど信託財産から支払われます。
税金
- ・税金は表に記載の時期に適用されます。
- ・以下の表は、個人投資家の源泉徴収時の税率であり、課税方法等により異なる場合があります。
| 時期 |
項目 |
税金 |
| 分配時 |
所得税および地方税 |
配当所得として課税:普通分配金に対して10% |
換金(解約)時および 償還時 |
所得税および地方税 |
譲渡所得として課税:換金(解約)時および償還時の差益(譲渡益)に対して10% |
|
- ※上記は、平成22年6月末現在のものであり、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
- ※法人の場合は上記とは異なります。
- ※税金の取り扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。
|
|
委託会社(ファンドの運用の指図を行う者)
ピクテ投信投資顧問株式会社 |
受託会社(ファンドの財産の保管および管理を行う者)
中央三井アセット信託銀行株式会社
<再信託受託会社:日本トラスティ・サービス信託銀行株式会社> |
販売会社(受益権の募集・販売の取り扱いなど)
いちよし証券株式会社 など |
|
|
|
|
|
|
|
|