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ファンドの名称 |
フィデリティ・米国優良株・ファンド |
| 商品分類 |
追加型投信/海外/株式 |
| 設定・運用 |
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| 運用レポート |
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| 購入単位 |
1万円以上1円単位(当初元本1口1円) (自動けいぞく投資コース)
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| 購入価額 |
購入受付日の翌営業日の基準価額 |
| 購入代金 |
購入受付日から起算して5営業日目 |
| 換金単位 |
1円単位 |
| 換金価額 |
換金受付日の翌営業日の基準価額 |
| 換金代金 |
原則として換金受付日から起算して5 営業日目から、販売会社にてお支払いします。 |
| 購入・換金の申込不可日 |
ニューヨーク証券取引所休業日 |
| 申込締切時間 |
原則として毎営業日の午後3 時まで(販売会社所定の事務手続きが完了したもの) |
| 換金制限 |
投資信託財産の資金管理を円滑に行うため、1日1件5億円を超える換金はできません。また、大口の換金には一定の制限を設ける場合があります。 |
購入・換金の申込受付の中止 および取消し |
取引所などにおける取引の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入・換金のお申し込みの受け付けを中止すること、および既に受け付けた購入・換金のお申し込みの受け付けを取り消すことがあります。 |
| 信託期間 |
無期限(1998年4月1日設定) |
| 繰上償還 |
ファンドの受益権の残存口数が30億口を下回った場合等には、繰上償還となる場合があります。 |
| 決算日 |
原則11月30日(ただし、同日が休業日の場合は翌営業日) |
| 収益分配 |
年1回、収益分配方針に基づいて分配を行います。ただし、委託会社の判断により分配を行わない場合があります。 |
| 信託金の限度額 |
5,000億円 |
| 公告 |
日本経済新聞に掲載します |
| 運用報告書 |
毎年11月の決算時および償還時に運用報告書を作成し、知れている受益者に交付します。 |
| 課税関係 |
課税上は株式投資信託として取り扱われます。 ※配当控除および益金不参入制度の適用はありません。
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| ファンドの費用 |
| <投資者が直接的に負担する費用> |
| 購入申込受付日の基準価額に、販売会社が定める以下の率を乗じて得た額。 |
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| ご購入時 |
お申込手数料 |
お申込受付日の翌営業日の基準価額に対して、以下の手数料率がかかります。 手数料率はお申込口数に応じて |
| 3千万円未満 |
3千万円以上 5千万円未満 |
5千万円以上 |
| 3.15%(税抜3.0%) |
2.1%(税抜2.0%) |
1.05%(税抜1.0%) |
| 信託財産留保額 |
ありません |
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運用管理費用
(信託報酬) |
ファンドの純資産総額に年1.6065%(税抜1.53%)の率を乗じた額が運用管理費用(信託報酬)として毎日計算され、ファンドの毎期の最初の6ヶ月終了日(当該日が休業日の場合は翌営業日)及び毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。 |
| 総額 |
年1.6065%(税抜1.53%) |
| 委託会社 |
年0.7665%(税抜0.73%) |
| 販売会社 |
年0.7350%(税抜0.70%) |
| 受託会社 |
年0.1050%(税抜0.10%) |
| マザーファンドの運用の指図に関する権限の委託を受けた者に対する報酬は、ファンドから委託会社が受ける運用管理費用(信託報酬)の中から支払われます。 |
その他の費用・ 手数料 |
組入有価証券の売買委託手数料、立替金の利息等 |
ファンドから都度支払われます。ただし、運用状況等により変動しますので事前の料率、上限額等を表示できません。 |
| 法定書類等の作成等に要する費用、監査費用等 |
ファンドの純資産総額に対して、年率0.10%(税込)を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎日計上され、毎計算期の最初の6ヶ月終了日(当該日が休業日の場合は翌営業日)及び毎計算期末または信託終了のときにファンドから支払われます。 |
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※ファンドの費用の合計については、運用状況および保有期間等により異なるため、事前に合計額または上限額あるいは計算方法を記載できません。
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| 税金 |
| ・ |
お申込手数料、信託報酬、監査費用およびその他の費用(国内において発生するものに限ります。)については、消費税および地方消費税(以下「消費税等」といいます。)相当額を含みます。 |
| ・ |
詳細は、投資信託説明書(交付目論見書)の該当箇所をご覧下さい。 |
| 時期 |
項目 |
税金 |
| 分配時 |
所得税および地方税 |
配当所得として課税:普通分配金に対して10% |
| 換金(解約)時および償還時 |
所得税および地方税 |
譲渡所得として課税:換金(解約)時および償還時の差益(譲渡益)に対し10% |
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※上記は、税法が改正された場合等には、税率等が変更される場合があります。
※法人の場合は上記とは異なります。
※税金の取り扱いの詳細については、税務専門家等にご確認されることをお勧めします。
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| 1. |
委 託 会 社 :フイディリティ投信株式会社
信託財産の運用指図、投資信託説明書(目論見書)および運用報告書の作成等を行います。 |
| 2. |
受 託 会 社 :三菱UFJ信託銀行株式会社
信託財産の保管・管理、計算等を行います。 |
| 3. |
販 売 会 社 :いちよし証券株式会社など
当ファンドの募集・販売の取扱い、投資信託説明書(目論見書)の提供、受益者からの一部解約実行請求の受付け、受益者への収益分配金、一部解約金および償還金の支払事務等を行います。 |
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