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標準コースの概要と仕組み

異なるリスクの大きさをもつ5つの運用モデル

標準コース 5つの運用モデル

標準コースでは、「運用モデル1(保守的)」から「運用モデル5(積極的)」まで分散効果の高い5つの運用モデルをご用意し、いずれもご資産の中長期的な成長を目指します。 これら5つの運用モデルは、それぞれ異なる資産配分比率で運用します。したがって、運用モデルごとに期待されるリターンやリスク水準が異なります。お客様の投資方針やリスク許容度等に合わせ、最適と思われる運用モデルをご選択ください。

ファンド・オブ・ファンズ方式による運用

標準コースは、ファンド・オブ・ファンズ方式で運用します。「運用モデル1(保守的)」から「運用モデル5(積極的)」まですべての運用モデルは、いちよしアセットマネジメント株式会社が運用する「いちよしファンドラップ専用投資信託」を通じ運用します。「いちよしファンドラップ専用投資信託」は、さまざまな資産クラスを投資対象とする投資信託に分散投資します。

ファンド・オブ・ファンズ方式のメリット

ファンド・オブ・ファンズ方式で運用することで、多種多様な投資信託(さまざまな運用手法や運用者、あるいは地域など)への投資が容易となります。複数の投資信託に投資できることは、運用資産全体の分散効果につながり、運用の安定性を高めます。また、株式や債券、リート等、得意分野の異なるファンドマネジャーの運用力を活用することが可能となります。更に、投資対象となる投資信託の選択肢が広がり、変動する市場環境に柔軟な対応をとることができます。

右記はイメージ図であり、実際の投資成果や将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。また、各運用モデルの相対的な位置関係を示しているもので、実際の運用と異なる場合があります。

※「ファンド・オブ・ファンズ(Fund of funds)」とは株式や債券、不動産投資信託(リート)などの有価証券に直接投資するのではなく、株式や債券、不動産投資信託(リート)などを組み入れて運用する投資信託に投資する投資信託のことをいいます。

詳しくは担当アドバイザーまたは最寄りの支店にお問い合わせください。

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ご留意事項

いちよしファンドラップ「ドリーム・コレクション」のご契約にあたっては、「いちよしファンドラップ投資一任契約」を締結する必要があります。「いちよしファンドラップ投資一任契約」は、いちよし証券株式会社(以下「当社」といいます)がお客様より投資判断のすべてを一任され、当社の投資判断に基づき投資を行う権限を委託いただく契約です。当社は、「いちよしファンドラップ投資一任契約」に基づき資産配分の構築や投資信託等の投資判断、売買の注文執行、定期的な報告などのサービスを提供します。ご契約にあたっては、当社よりお渡しする提案書(資産運用のご案内)、契約締結前交付書面、いちよしファンドラップ投資一任契約書(兼契約締結時交付書面)、いちよしファンドラップ口座約款等の内容を必ず ご確認ください。また、お申し込みの際は、最新の投資信託説明書(交付目論見書)をご熟読ください。なお、いちよしファンドラップ投資一任契約は、クーリング・オフの対象にはなりませんのでご留意ください。ご利用にあたっては、投資顧問報酬(固定報酬制では運用資産に対して最大で年0.6912%(税込)、実績報酬併用制では最大で年0.24192%(税込)と運用益の10.8%(税込))、及び口座管理料(最大で年1.2960%(税込))をお支払いいただきます。このほか、組入投資信託に係る信託報酬(信託財産に対して最大で年2.6352%(税込))、や信託財産留保額(最大で信託財産の0.5%)、その他費用(監査費用等)が信託財産から差し引かれます。(ご負担いただく総費用については、運用モデルまたは型、運用状況等に応じて異なりますので、具体的に表示することはできません。)
いちよしファンドラップ「ドリーム・コレクション」は、投資信託を通じ、実質的に世界の株式や債券、不動産投資信託(リート)等に投資します。各投資信託の基準価額は、組入有価証券等の価格変動や発行者の信用状況、金利や為替相場の変動等により変動します。したがって、基準価額の下落により損失を被り、運用実績が投資元本を割り込むことがあります。運用の成果(損益)はすべてお客様に帰属しますので、ご契約の最終決定はお客様ご自身の判断で行ってくださいますようお願い申し上げます。投資信託における個別のリスクについては各投資信託説明書(交付目論見書)にてご確認ください。

  • 当資料は当社が作成したものであり、金融商品取引法に基づく開示書類ではありません。
  • 当資料内の運用実績等に関するグラフ、数値等は参考のものであり、将来の運用成果等を示唆または保証するものではありません。また、当資料内のいかなる内容も、将来の市場環境の変動等を保証するものではありません。
  • 当資料は各種の信頼できると考えられる情報をもとに作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。また、今後予告なく変更される場合があります。
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